マイホームを購入するときに頭金は必要ですか？頭金を準備するメリットとは？

マイホームを購入するときは、ほとんどの人が住宅ローンを借り入れします。

そして、そのときの相談内容として多いのが「頭金を入れた方がいいですか？」と言う質問です。

今では、購入代金と諸費用も含めて借り入れができるローンもありますが、そもそも頭金にはどのような役割があって、いくら位準備すればいいと思いますか？

そこで今日は、「マイホームを購入するときに頭金は必要ですか？頭金を準備するメリットとは？」について書いてみたいと思います。

マイホームを購入するとなれば、数千万円の資金が必要になり、人生において最も高額な買い物になります。中には全額を自己資金で購入する人もいますが、ほとんどの人が住宅ローンを利用します。

住宅ローンを利用する場合、最近の商品では物件価格全額を借入できる「フルローン」や物件価格と諸費用を併せた額まで借り入れができる「オーバーローン」があり、頭金なしでも借りることができますが、以前は諸費用はもちろん、購入代金の全てを借りることができませんでした。

つまり、購入のための諸費用は全てと購入代金の一部は自己資金で用意する必要があったのです。そして、この資金が「頭金」と言うことです。

もし、自己資金の準備ができなくて、オーバーローンの利用ができるのであれば、頭金のことを考える必要はありません。ただ、頭金を入れれば、当たり前のことですが、住宅ローンの借入額を抑えることができます。

頭金の割合が大きくなればなるほど借入額は少なくなり、当然毎月の返済額も借入期間中に支払う元金と利息を合わせた総支払額少なくなります。

頭金が少なければ借入額は多くなり、毎月の返済額も支払総額も多くなります。

同じ物件を購入するにしても頭金の額で住宅ローンの借入額が変わり、返済期間が長ければ長くなるほど利息は増え支払総額にも差が出るのです。

＜頭金を準備するメリット＞

◆住宅ローンが借りやすくなる

◆月々の返済額が少なくなる

◆住宅ローンの金利が優遇される

◆完済期間が短くすることができる

◆住宅ローンの支払総額が少なくなる

物件価格3,500万円　諸費用は考慮していません

借入の内容は、長期固定金利　元利均等返済　金利1.0% 　借入期間35年

頭金0円と500万円で比較してみると、借入額は500万円の差、毎月の支払額で14,114円、支払総額で5,927,999円の差が出ます。

最近ではフルローンやオーバーローンの利用が可能なので頭金は準備しなくてもいいですし、低金利の続く昨今では、住宅ローンの金利が3%や5％を超えていた時代よりも頭金の役割は小さくなっているかもしれませんね。

それでも頭金の必要性が言われ続けているのは、住宅ローンの負担を軽減する役割があるからなのです。

では、頭金は目安としていくら位準備すればよいのでしょう？

頭金はあるものの、低金利な住宅ローンは最大に利用し、自己資金は何かのために手元に置いておきたいと考える人もいれば、頭金をより多く準備して住宅ローンの支払いを抑えたいと考える人もいます。

一般的に頭金の額は「物件価格と諸費用を併せた合計額の1割から2割位」の準備が理想的と言われています。

しかし、実際には毎月の生活費、返済期間、貯蓄額、子供の教育費など将来の生活設計を考慮し無理のない計画を立てることが大切です。

また、物件価格はすぐに分かるのですが、諸費用額は物件によって異なってきますので担当の不動産会社に必ず確認してください。

マイホームを購入するときの諸費用の代表的なものは次の通りです

◆手付金（売買契約時に売主に支払う）◆印紙税（収入印紙）◆登記費用（登録免許税　司法書士の報酬）◆仲介手数料　◆住宅ローン保証料　◆金融機関事務手数料　◆火災保険　◆固定資産税等の清算金　◆不動産取得税　などです。

つまり住宅ローンで支払っていくのは「（物件価格＋諸費用）－頭金」になり、頭金の額によって借入の金利が優遇されたりもします。

最近では頭金がなくても借り入れができるので、頭金を貯めるの間に、いい物件を逃してしまっては、機会損失になってしまいます。

しかし、物件を売却しなければならなくなったときのことも考えるならば、残債はより少ない方がいいのは当たり前のことです。

特に新築住宅は、購入してすぐに1割から2割程度値下がりしてしまうこともありますから、何らかの事情で購入後短期間で売却すると住宅ローンの残債が売却価格を上回ることもあり、その差額は自己資金などで準備しなければ売却することができないのです。

物件にもよりますが、こうしたリスクを考慮すると、物件価格と諸費用を併せた額の1割から2割の頭金を入れることができれば理想的だと言えるでしょう。

頭金の額は住宅購入に関わる資金のほか、家族の将来設計など長期的視野でリスクと貯蓄のバランス、そして、国などの住宅取得支援策「住宅ローン減税・すまい給付金・グリーン住宅ポイント制度・住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置」など考慮しながら慎重に検討してください。